聴覚に障害がある人は身体障害者手帳を持っていない人がほとんどです

聴覚障害者数は、平成２３年（２０１１年）１２月１日現在では、約３９万人が身体障害者手帳を取得しています。「生活支援技術革新ビジョン勉強会報告（２００８年３月）」によると、高齢等に伴う難聴者や中途失聴者数は、５００～６００万人とも言われているということで、手帳を取得していない聴覚に聞こえの障害がある人の数は、手帳を取得している人の１０倍以上にもなります。

聴覚障害の人とのコミュニケーションと言うと、手話や筆談を思い浮かべますが、平成１８年身体障害児・者実態調査結果の「障害の程度別にみた聴覚障害者のコミュニケーション手段の状況（複数回答）」によると、補聴器や人工内耳等の補聴機器の使用が６９．２％、筆談・要約筆記が３０．２％、手話・手話通訳が１８．９％、読話が９．５％となっています。

聴覚障害の人が情報をどのように得ているかは、平成１８年身体障害児・者実態調査結果（重複回答）の「障害の種類別にみた情報の入手方法（複数回答）」による入手方法の比率で情報源を見てみると、テレビ（一般放送）が７４．８％、一般図書・新聞・雑誌が６６．７％、家族・友人が５３．８％の順になっています。その他には、手話放送・字幕放送が１５．７、ファックスが１５．５％、携帯電話が１１．７％となっています。

聴覚障害の人は、多くの人は補聴機器の使用によって聴力を補うことによって、聴力が改善されることで、コミュニケーションが行いやすくなっていると考えられます。補聴機器だけでなく、視覚からの情報を得ることが出来ることから、手話や筆談だけでなく、様々なコミュニケーション手段や機器を使って、情報を取得する方法が可能となっていることがわかります。

聴覚障害者のコミュニケーション能力を把握するには、「リハビリテーション研究　STUDY OF CURRENT REHABILITATION」1985年11月(第50号) 、ろう者コミュニケーションの諸問題（野沢克也）によると、以下のとおりとなります。

ａ．若い聴覚障害者で、助詞も用いて発声しながら、文法的な手話を用いている場合には、文章能力がかなりあると思って良い。発声が殆どなく、用いる手話が文法的でない場合は、文章力が小学３、４年程度と考えて良い。

ｂ．５０歳以上の聴覚障害者の場合、口話教育より手話教育を受けた者が多く、この場合はちょっと筆談してみて、その程度を確認すること。

ｃ．不就学者、小学部退学程度の時は、筆談は期待できないと考えてよい。込み入った話し合いは、手話や聴覚障害の特性に熟達していないと難しい。

聴覚障害者のコミュニケーションは、その人のコミュニケーション能力に応じた方法を選んで行う事が必要であり、補聴機器を使用していたとしても、すべての言葉をはっきりと聞き分けられる訳では無いことから、かかわる人の配慮と工夫が必要となります。